マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所、『人と仕事の未来 No.2』を発刊

 

 

今年度は、イノベーションの促進と雇用の流動化に関してそれぞれに特集を組み、外部有識者や同研究所研究員の論考、大学トップや企業経営者との対談記事等を豊富に掲載している。アントレプレナーシップ、人的資本経営、デジタルトランスフォーメーション、ジョブ型雇用、リスキリング等に関心を持つ読者に応える一冊となっている。

 

 

注目のインサイト

  • オンラインセミナー(6/27、7/17、8/8)

    【全3回】 いまさら聞けないジョブ型人事制度 導入・運用・改善の実際

    2025年6月27日、7月17日、8月8日 | 14:00 - 15:00
    Language: 日本語
    「ジョブ型人事制度はどのような企業・状況にマッチするのか」、「ジョブ型人事制度はどのように導入すれば良いのか」、「制度検討における課題や対応方法は?」、「効果的・効率的な検討・導入・運用方法は?」、「スキルベースの考え方との相性は?」などのお悩みへの対応方法例を解説します。
  • 事例紹介

    国籍を問わない海外赴任の仕組みづくりに向けて

    ブランド買取「なんぼや」「BRAND CONCIER」、BtoBオークション「STAR BUYERS AUCTION」、プレオウンド・ブランドショップ「ALLU」などリユース事業を展開するバリュエンス ホールディングスが、新制度設計において目指したもの、マーサーが果たした役割についてお伝えする。
  •  

    解雇・失業率・雇用の流動性 -海外との比較を通じた考察-

    作成者: 白井 正人, 取締役 人と仕事の未来 研究所 所長
    ジョブ型雇用は、ジョブを介する労働市場の取引であり、人材の流動性を前提にしている。日本では、その流動化を阻害するものとして、解雇規制の強さが指摘されている。本稿では、国際機関のデータに基から改めて検証し、日本における雇用流動化を再考する。

グローバルインサイト


 

マーサー「役員報酬サーベイ 2024 Executive Pay Survey」の結果を発表

過去最多の1,029社(日本企業498社・外資系企業531社)が参加。役員報酬設計において「ジョブ型」を意識する企業が増加傾向

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当社の価値観は、お客様、同僚、そして地域社会の成長のを支援する方法を探り、明るい未来を築くというミッションに沿った、私たち自身の姿を反映しています。
  • タレント&トランスフォーメーション

    インクルージョン

    マーサーでは、活気がありインクルーシブな企業カルチャーの中、社員が最高のパフォーマンスを発揮できる環境で成長しています。アドバイザリービジネスとして、私たちは多様な個人経験と専門知識を持つ最も優秀な人材の採用にコミットし、すべての従業員が公平な機会へアクセスできる環境を提供しています。

  • ソーシャルインパクト(CSR)

    私たちのソーシャルインパクト(CSR)の取り組みは、レジリエントなコミュニティづくりへの同僚の参画に重点を置いています。私たちは、非営利団体とのパートナーシップ、グローバル・ボランティア・イニシアチブ、個人寄付に対する会社のマッチングを通じて、同僚が自分にとって重要な原因、社会問題、コミュニティを支援することを奨励しています。

  • 企業責任

    2008年より、当社は、ステークホルダーの長期的な価値創造を促進する企業責任の考慮を、意思決定プロセスに正式に組み込んでいます。

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