多様で包括的な福利厚生プログラムの作成 

多様な従業員をサポートしたい雇用主は、すべての従業員のニーズに応える包括的な福利厚生制度を提供する必要があります。しかし、従来の福利厚生制度は、「平均的な従業員」を基準にし、従来のライフイベントを軸に組み立てられているものがあまりにも多いのです。

つまり、従来の福利厚生制度では、従業員の多様性を考慮することができず、結果として、すべての従業員が価値を感じ、エンゲージメントを高める機会を逸してしまうのです。

マーサーの ヘルス・オン・デマンド 調査によると、フィットネス、ジム、栄養補給のサポートがあるのは、低所得者層の20人に3人であるのに対し、平均以上の世帯収入のある従業員の5人に1人です。

また、働き方の変化により、筋骨格系（MSK）の問題のリスクが高まるリモートワーカーも見過ごされる危険性があります。低所得労働者では、健康保険や短期障害休業手当を受ける可能性も低くなります。また、女性やシングルマザーは、医療費を支払う自信がないため、ビジネスに不可欠な労働者を含むこれらのグループは、病気による欠勤のリスクが高くなります。

包括的な福利厚生を導入するもう一つの方法は、提供される福利厚生の選択肢を増やすことです。大半の人が望む福利厚生制度はいくつかありますが、ごく一部の従業員にとって本当に価値のある福利厚生制度もあります。幅広いサポートの提供で、全社員に価値あるものを届けられる可能性は高まります。

10以上の健康・ウェルビーイングのリソースを利用できる従業員の4分の3は、職場で活力を感じています。そして92%は必要な医療を受けられると確信しており、5人に3人は雇用主から大切にされていると実感しているのです。また、2人に1人の従業員が、提供される福利厚生によって、他の場所で働きたいと思う可能性が低くなると答えています(59%に対し、最も低いサポートを提供された人は24%)。

全社員の半数以上（54%）の従業員が、自身のニーズに合わせて福利厚生をカスタマイズしたいと考えています。従業員一人ひとりのニーズに合わせて福利厚生をカスタマイズできるフレキシブルな福利厚生は、従業員がより大切にされ、サポートされていると感じます。